ビットコイン（Bit coin）とは？仕組みと購入方法解説

こちらの記事では「ビットコイン（Bit coin・BTC）」に関して、わかりやすく解説していきます。

ビットコイン（Bit coin）とは、暗号通貨の中でも代表的な基軸通貨です。

一番最初に登場した分散型暗号通貨とされており、
2017年5月現在、最も流通量が多く時価総額も安定しており、
仮想通貨・暗号通貨の中で中心的な位置づけなのがビットコインです。

世界各国の日常生活でも実用決済に使える箇所が続々と出現しており、
一般的な実用性と認知度が高まる暗号通貨であり、
またビットコイン以外のオルトコインを保有する際にも、
まずビットコインを購入してその後にビットコインでオルトコインを購入する流れが多いといった状況です。

このように暗号通貨の中でも歴史が最も長く、
最も信憑性が高い基軸通貨の役割を果たしているのが「ビットコイン」です。

ビットコインは「BTC」と略称もされます。

ビットコインは、仮想通貨・暗号通貨の代名詞的なイメージすらあります。
（2017年6月現在状況）

この状況は今後変わっていくかもしれないですが、
仮想通貨・暗号通貨の最も早い段階で大きく普及しだした事は信用度に繋がります。

基本的にはあくまで仮想通貨・暗号通貨のひとつなんですが、
実用的部分と流通量及び時価総額の状況からも、
ビットコインの認知度が圧倒的に高まっている状況です。

ビットコインの成り立ち

ビットコインが誕生して広まっていった成り立ちを、簡単に年表形式でまとめます。

2008年10月：「サトシ・ナカモト（中本哲史）」の論文で初めて紹介される

The Cryptography Mailing List（metzdowd.com内）暗号理論を議論するメーリングリストで、電子通貨ビットコインに関する論文がPDFデータでインターネット上で発表される。

「サトシ・ナカモト（中本哲史）」が著者とされているが、
これは偽名（ハンドルネーム）とされ本人は現在まで正体不明とされている。

2009年1月：ビットコインののソフトウェアが開発され公開

サトシ・ナカモトによってビットコイン運用のソフトウェアが公開され、最初の採掘（マイニング）を行いビットコインの運用開始。

ビットコイン運用ソフトウェアはオープンソース（一般公開されているソフトウェア）として。

2009年：ビットコイン運用開始

上記のサトシ・ナカモトによる最初のマイニングにより、ビットコインの運用がスタートされる。

2010年2月：ビットコイン両替ができる最初の取引所が誕生
2010年5月22日：はじめて現実社会でビットコインを使った決済

最初のビットコイン取引は、エンジニアによる「ビットコイン１万枚とピザ２枚交換しない？」という冗談っぽい投稿からだったとされています。
（ピザ屋の注文代金としてエンジニア同士で取引）
2017年現在のビットコイン価格高騰から考えると、驚きの状況と言えます。

2012年：キプロス金融危機等もあり、ビットコインの価格が高騰し始める。

こんな感じでビットコインは始まって、2017年現在の価格高騰につながっていきます。

ビットコインでの最初の決済は、
エンジニア同士でのピザ２枚を面白がっての取引とされています。

現在のビットコイン価格からすると、衝撃的に高いピザ代金となりました。

（※この話は都市伝説の可能性もあり）

2017年8月のセグウェイ（SegWit）

2017年8月1日前後に、ビットコインはセグウェイ（SegWit）をしました。

これは、ビットコインのスケーラビリティ（ブロック容量とデータ量）の問題で、
送金リクエスト等の処理スピードが遅延したりしていたことに対する対応です。

セグウェイ（SegWit）という行為には、以下の２パターンが候補とされていました。

ソフトフォーク（UASF）

ユーザーアクティベートソフトフォーク（User activated soft fork.）
ビットコインのブロックチェーンのブロックはそのままに、
記録させるデータ量を圧縮して情報処理負担を軽減しようとするもの。

ハードフォーク（UAHF）

ユーザーアクティベートハードフォーク（User activated hard fork.）
ビットコイン自体を分裂させて新しい暗号通貨と旧来のビットコインに分けて使うとするもの。
ブロックチェーンの途中から、分岐させて新しい暗号通貨にしてしまうもの。

結局ビットコインは2017年8月1日22時頃にハードフォークされて、
「Bitcoin cash」（ビットコインキャッシュ）ができました。
（ビットコインキャッシュは、BCCもしくはBCHと表記されます）

ビットコインのハードフォーク歴史

ビットコインは、これまで幾度となくハードフォークして分裂してきています。

2017年12月20日現在でビットコインのハードフォークした暗号通貨は以下です。

2017年8月1日のハードフォークで「ビットコインキャッシュ(BCH）」
2017年10月24日のハードフォークによりビットコインゴールド（
2017年11月25日のハードフォークによりビットコインダイヤモンド

今後もビットコインはハードフォークが予定されています。

ビットコインの仕組みと最大値

ビットコインは暗号通貨として発行されていきます。

マイニング（採掘）と呼ばれるパソコンを使ったインターネット上の作業で作成し、
仮想通貨取引所や個人間でのやり取り、商品決済等で取引されていきます。

ビットコインの発行総量は2100万ビットコインと決められていて、
それ以降は新規に発掘されることがありません。

ビットコインが発掘される速度もある程度プログラムで規制されています。

マイニングが進んで半減期がくると、
マイニングにより発掘できるビットコイン量が半分になっていきます。

ビットコイン採掘における半減期とは？
ビットコインの採掘は「ブロック」という単位で行われており、
１ブロックが50ビットコインから始まりました。
21万ブロックに到達したら半減期に入り、１ブロックで採掘できる量が25ビットコインに半減します。
その後、42万ブロックに到達したら再度半減期に入り、１ブロックあたりの採掘報酬が12.5ビットコインに半減します。
ビットコインに関しての採掘は、1ブロックに対して５０ＢＴＣとなりここから始まっていきます。そして210000ブロックごとに半減していきます。
参照：半減期とは？ビットコインマイニング（採掘）量の規制ルール

このようにビットコインのマイニング（採掘）量にも調整が行われており、
6929999番目のブロックが最後のビットコイン採掘報酬となります。

※2017年現在の状況だと、おおよそ4年に一度ビットコイン採掘の半減期が訪れる頃合いと見られています。
（半減期が訪れる時期は、マイニングのペースにより前後変動します）

ビットコイン採掘の最大上限値は、
2140年頃までに到達して終了すると言われています。
（2017年6月現在で1630万枚が採掘されています）

このようにビットコインは採掘量（発行量・流通量）を限定することで、
通貨としての価値を維持する仕組みを取っています。

また、
ビットコインを取引する方法として、
P2P(Peer to Peer)の仕組みが採用されています。

このPSPの仕組みとは、
サーバー等の仲介を挟むことなく、
ユーザー同士が直接やり取りする仕組みです。

そしてそのユーザー同士の取引情報を、
ネットワークに繋がる全員で共有する、というもの。

これにより、取引の透明性とダイレクト性が保たれています。

更に、
二重譲渡を防ぐ為のセキュリティ的に管理する方法として、
ブロックチェーンの仕組みが採用されています。

ブロックチェーンとは簡単に言うと、
ビットコインの取引履歴データを世界中のユーザーで情報共有して管理しよう、というものです。

全てのユーザーに取引履歴情報を公開し共有することで、
二重譲渡等の不正な行為をチェックし管理する方法として採用されています。

ビットコインはデータを公開し共有することで、管理しています。

このことにより、取引の手軽さと公平さを保っていると言えます。

ビットコインのメリット

ビットコイン及び暗号通貨を利用する最大のメリットは、
「送金に際して手数料がかからず（もしくは安い）、送金にかかる時間も短い」という点です。

通常の個人間のお金の受け渡しは、
銀行だったり仲介決済代行会社（paypal等）を利用します。

その為、
銀行でも仲介会社でも送金手数料がかかってきます。

ビットコインを利用することで、個人から直接個人に送金することができ、
送金にかかる手数料が無く（もしくは少ない）送金に係る時間も短くなります。

海外への銀行を利用した送金等は、
送金手数料もかかれば様々な国間の関係性もでてきます。

そういった部分がビットコイン及び仮想通貨を利用することで、
一気に解決できる需要を持っていると言えるでしょう。

※送金時間に関しては2017年6月現在で、ビットコイン及び暗号通貨のシステム的な部分で時間がかかる現状もあります。

ビットコインのデメリット

通貨自体を国や中央集権等が管理しているわけでないので、
ビットコイン及び暗号通貨の価格価値や管理状況含めて、
全て自己責任となるのが基本です。

何か問題があって、ビットコインを失ったとしても自己責任と。

ビットコイン取引所に保管していた場合、
不慮の出来事で自身が保有するビットコインが消滅しても、自己責任となります。

取引所以外でもブロックチェーンウォレットでもビットコイン及び暗号通貨を保有できます。

管理するのも自分でしっかりとやっていく必要があります。

※2017年6月現在、一部の取引所ではある一定金額までは保証されることになってきています。

ビットコインの購入方法

ビットコインを購入するには、主にビットコイン取引所を利用します。

代表的なビットコイン取引所は、以下などがあります。

ビットフライヤー（bitFlyer）
コインチェック（coincheck）
ビットバンクトレード（bitbankTrade）
ザイフ（Zaif）

上記の取引所は、ビットコイン以外のオルトコインも購入することができます。

また、ビットコイン及び仮想通貨取引所はこれ以外にも多数存在します。

参照：仮想通貨ビットコイン取引所まとめ（仕組みと使い方）

ビットコインの価格は変動制なので、
その時々のビットコインレートに注意して購入していきます。

また、
自身でビットコインの採掘作業をしたり、
ビットコインをヤフオク等で間接的に購入したり、
商品販売の決済手段としてビットコインで受け取ったりすることで、
ビットコインを手に入れることも可能です。

ビットコインはマイニング（採掘）もできるが…

ビットコインの採掘（マイニング）作業は、
通常のパソコンでもできる作業ですが、
現在はビットコインの採掘過多により効率的にできる状況が極めて難しい、とされています。

通常のパソコンを24時間フル稼働させても、
採掘したビットコイン価値は電気代等の採掘コストを下回る見通しです。

仮想通貨のマイニングを行うのであれば、
専用のハイスペックマシンを用意するか、
多くのユーザーが協力して複数台のパソコンを利用するかが定石とされています。

ビットコインの今後

2017年6月現在のビットコイン価格は引き続き上昇傾向にあり、
投資・投機分野での注目も高まり続けています。

日本ではビットコインは貨幣機能を持つと認められており、
すでに実用上の決済システムとして使われているケースもあります。

例：ビッグカメラでのビットコイン決済

参照：ビットコインが使える日本のお店(ビットコイン決済対応店舗)

今後も更に、決済手段としてのビットコイン需要も広がってくると言われています。

またテレビや新聞でも取り上げられることが激増しており、
益々の広まりが注目されている状況と言えるでしょう。

実需の部分でいうと、
中国からの観光客による「爆買い」が流行った時期などは、
中国は「人民元」の海外持ち出しに規制をかけていました。

そこで、中国から海外に行く観光客は人民元をビットコインにかえて、
日本でビットコインを円に換えて爆買いしてました。
（中国はビットコイン保持者シェア率がおおよそ90％とかなり大きい。）

日本国内及び世界各国でビットコイン決済対応店舗が増えれば、
ビットコインを円に換える手間も手数料もかからなくなります。

2020年に東京オリンピックを控える日本は、
海外からの来客も増えることから、
ビットコイン決済店舗が急増することが予想されています。

あわせてビットコイン及び仮想通貨には、益々注目度が高まっていくと考えられるわけです。